2025年、生成AIが日常的に利用されることが多くなってきたことから、変化の認識を含め、一度記録に残しておきたいと思う。いつもと違って、金融専門家ではなく単にブロガーとしての意識から、この変化をどのようにフォローしていくべきか、考えてみたい。

ウェブでググる時代はいずれ終わる

2025年現在の世代には、ググるという言葉が浸透している、のは同意してくれるだろうか。これもひょっとしたら既に消えゆく言葉なのかもしれない。

ググるとは、ウェブで検索にかけ、情報を得る方法である。実に多くのことがウェブには掲載されているし、検索者の意図に沿った結果が出るように検索エンジンが常にウェブ上をパトロールし、交通整理している。掲示板の匿名投稿とは違って、客観的で、正確な情報が得られる気がするし、実際生活の中で多くの部分を頼っている。頼っていることすらもはや感じさせないレベルかもしれない。昔だったら辞書を引くくらいしかできなかったかもしれないが、今では分からないことがあればググれば大体解決する。

ただ、今年そのググるを人々に根付かせた張本人であるGoogle自身が、ウェブ検索が今後生成AIによる情報の要約に取って変わられるターニングポイントだと述べ、そしてその変化を牽引していく意向を示したのである。もう待ったなしなのかもしれない。そしてその変化のスピードはとてつもなく速いかもしれない。

ググる時代のSEO対策

先ほど述べたような、ググる人々に対して自らが発信する情報を見てもらうための方法は、広告料を払うか、あるいは検索ランキングで上位に表示されるかのどちらかである。もちろん広告料を払えばランキングよりも前に表示してくれるのだから楽チンだ。

ただ、多くの人は検索ランキングで上位に表示される方法について研究し、実践することで、ウェブサイトへの流入を増やし、逆に広告等からアフィリエイトで収入を得る、ということを考える。それこそがSEO対策(サーチ・エンジン・最適化)なのである。広告料を払っていることはユーザーには分かるし、それだったら自然体でランキング上位の方が信頼度が高いと考える人だっている。方法論はこれまたググって探せばいくらでも出てくるが、究極的にはGoogleというプラットフォームを利用する人々にとって良い体験を与えること、なのは確かだろう。

もしこの記事が誰かに見られているならSEO対策の賜物である、と同時にこの記事を読んだ人の役に立っていなければ次からは誰にも見られることはない、というだけの話である。

生成AIに備えたGEO対策

ググることによって情報が得られるのは確かだが、果たしてそこにストレスはなかっただろうか。そしてもっとパーソナライズできないものなのか、とも考えたことがあるだろう。ここまでは情報は厳選されていても、その情報を理解し、選ぶのは人間の役割だったわけだ。一方で、生成AIの時代には、人間に寄り添って、的確に情報を解釈した状態で届けられることが要求されている。だから、生成AIが理解しやすく、信頼度が高いと判断されやすい情報をいかに発信するか、に変わってくる。

さて、これをGEO(ジェネレーティブ・エンジン・最適化)と呼ぶわけだ。

ここにおいてはユーザーが何を検索し、なぜ検索するのかを理解することが重要になってくる。また、キーワードを調査することも必要である。そして、コンテンツは構造化され、明確であるべきである。

とまとめてみると、一体何がSEO対策と異なるのか、非常に曖昧であることに気づいてしまう。是非、専門家の意見を聞きたいところだ。

強いていうならば、これまではウェブサイトへの流入や滞在時間でパフォーマンスをモニタリングできたものが、生成AIに聞いてそれで満足して終わり、ということであれば、そもそもユーザーの役に立ったのかどうかを測定する術がないような気もしてくる。

生成AIに拾ってもらった後、それでもなおウェブサイトでさらに知りたいと思ってもらえるようにすればよいのだろうか。ただ、確実に流入は減ることが予想されるため、GEOとして良くてもSEOとしては難易度が上がることを意味しているのかもしれない。この部分は人々の生成AIの利用の仕方がもう少し定着してきたときに見えてくる気がする。

GEOはSEOに取って代わるか

正直なところ、GEO対策への理解はまだまだ浅いし、ユーザーの満足度を高めるという意味ではSEOで十分な気もする。実際、生成AIとしても、SEOで上位にくる情報の方が(実際そうであるかは別として)信頼度が高いと判断するだろうことは人間の思考と同じだろうし、逆にその中から的確に掘り出し物を提供するのだとしたらとても素晴らしいことではある。ネット上では埋もれていたものを再発掘してくれる可能性は十分ある。

いずれにしてもGEOがSEOに取って代わる日はそれほど近くないように感じてしまうが、情報の発信の仕方、確かに変えていく必要があるのかもしれない。

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